用語集

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ANZSIC(あんずしっく)

Australian and New Zealand Standard Industrial Classification(オーストラリア・ニュージーランド標準産業分類)のこと。OneSourceに収録されている産業分類コードの一つ。なお、OneSourceには、US SIC, UK SIC, NAICS, NACE, ANZSIC, IRIS, OneSource Industry Codeと7種類の産業分類が含まれていて、どの産業分類コードを利用しても企業間を産業別に企業検索が出来る様になっています。

詳細はこちらのリンクを御確認ください。

Analyst Report(アナリストレポート)

いわゆる調査レポートのことです。OneSourceには野村証券、ドイツ証券、SMBC日興証券、モルガンスタンレー証券等、様々な証券会社からの金融系アナリストレポートの他に、調査会社からのレポートも含まれております。
これらのレポートのことをアナリストレポートと言います。

金融系のアナリストレポートの場合、より金融サイドでの説明が多くなり、調査系のアナリストレポートの場合、よりビジネス環境に関する説明が多くなります。

OneSourceに収録されているアナリストレポート(例)

  • 野村証券アナリストレポート
  • SMBC日興証券アナリストレポート
  • JPモルガンアナリストレポート
  • ドイツ証券アナリストレポート

Industry Report(インダストリーレポート)

いわゆる産業レポートのことです。OneSourceには国別・産業別に様々な産業レポートが含まれております。例えば、「インドネシアの自動車産業」「タイの携帯電話産業」「スリランカの化学品産業」等です。

現地の国の産業/市場分析無くして海外への展開は難しいと言わざるを得ません。通常、個別に買うと数十万円単位で掛かってしまう産業レポートですが、OneSourceなら月額利用料に全て含まれているので、無制限に取得出来ます。

Information Partners (いんふぉめーしょん ぱーとなーず:情報提供会社)

OneSource関連用語。OneSourceの情報を提供している情報提供会社のこと。例:エクスペリアン、トムソンロイター、モーニングスター、レクシスネクシス等

詳細はこちら

証券取引所(しょうけんとりひきじょ)

証券取引所(しょうけんとりひきじょ英: Stock exchange)は、主に株式や債券の売買取引を行うための施設であり、資本主義経済における中心的な役割を果たしている。経済の発展に欠かせない資金調達と資本運用の双方が効率的に行われるようにするため、株式および債券の需給を取引所に集中させ、流動性の向上と安定した価格形成を図ることがその主な役割である。

日本国内では元来は金融商品取引法(旧証券取引法)で認められた特別法人であったが、株式会社への移行が進んでいる(→後述の#証券取引所の形態参照)。 なお、証券取引法の金融商品取引法への改正に伴い、日本では法律上「金融商品取引所」と規定されているが、名称又は商号に「取引所」という文字を用いなければならないとされるにとどまるため、各証券取引所においては、従来どおりの名称が現在も利用されている。

株式および債券の購入や売却について、一般の投資家(個人投資家、取引所会員証券会社以外の機関投資家)が証券取引所で直接取引を行うことはできず、会員である証券会社を通じて取引を行う(委託売買)か、直接当事者間で取引を行う相対売買で取引することになる。(Wikipedia)

(*)日本の証券取引所一覧

・東京証券取引所

・名古屋証券取引所

・福岡証券取引所

・札幌証券取引所

・ジャスダック(JASDAQ)

・マザーズ

・セントレックス

・Q-Board

・アンビシャス 等

 

上場企業(じょうじょうきぎょう)

証券取引所でその株式を売買される企業のこと。

2017年3月28日現在、東証の上場企業数で3,556社となっており、上場企業が増加すればこの社数は増加し、上場企業が上場廃止となればこの社数は減少します。

詳しくは東証のサイト(こちら)より御確認ください。

適時開示(てきじかいじ)

適時開示(てきじかいじ)とは、公正な株価等の形成および投資者保護を目的とする、証券取引所に上場した会社(以下、「上場会社」)が義務付けられている「重要な会社情報の開示」のことをいう。(なお、東京証券取引所が適時開示制度をリードしてきたため、本稿は東京証券取引所を主に参考としている。)

 

NAICS(ないくす)

North American Industry Classification System (北米産業分類システム)のこと。OneSourceに収録されている産業分類コードの一つ。なお、OneSourceには、US SIC, UK SIC, NAICS, NACE, ANZSIC, IRIS, OneSource Industry Codeと7種類の産業分類が含まれていて、どの産業分類コードを利用しても企業間を産業別に企業検索が出来る様になっています。

詳細はこちらのリンクを御確認ください。

 

NACE(ねいしー)

the nomenclature of economic activities in the European Union (EU)(EU域内における経済活動分類コード)のこと。OneSourceに収録されている産業分類コードの一つ。なお、OneSourceには、US SIC, UK SIC, NAICS, NACE, ANZSIC, IRIS, OneSource Industry Codeと7種類の産業分類が含まれていて、どの産業分類コードを利用しても企業間を産業別に企業検索が出来る様になっています。

詳細はこちらのリンクを御確認ください。

 

Non Listed Company(のん りすてっど かんぱにー)

未上場企業(非上場企業)のこと。(反意語はListed Company:上場企業)

OneSourceには6,200万社超の未上場企業の情報が収録されている。

関連情報

 

NYSE(ないじー)

New York Stock Exchange (ニューヨーク証券取引所)のこと。アメリカ合衆国のニューヨークにある世界最大の証券取引所。取引時間は祝祭日を除く月から金曜の9:30~16:00(現地時間)。通称「ビッグ・ボードBig Board)」。世界一上場審査が厳しいとされ、上場企業数は約2,800社。そのうち外国企業は約460社(47の国・地域)が上場している。

なお、日本企業では現在17社が上場している。

1 ソニー SNE 1970年9月17日
2 クボタ KUB 1976年11月9日(当時は久保田鉄工)
3 本田技研工業 HMC 1977年2月11日
4 京セラ KYO 1980年5月23日
5 日立製作所 HIT 1982年4月14日
6 三菱UFJフィナンシャル・グループ MTU 1989年9月19日(当時は三菱銀行)
7 日本電信電話 NTT 1994年9月29日
8 オリックス IX 1998年9月16日
9 トヨタ自動車 TM 1999年9月29日
10 キヤノン CAJ 2000年9月14日
11 アドバンテスト ATE 2001年9月17日
12 日本電産 NJ 2001年9月27日
13 野村ホールディングス NMR 2001年12月17日
14 NTTドコモ DCM 2002年3月1日
15 コナミ KNM 2002年9月30日
16 みずほフィナンシャルグループ MFG 2006年11月8日
17 三井住友フィナンシャルグループ SMFG 2010年11月1日

(出所:Wikipedia、右はTickerコードと上場日時)

・詳細はこちらのリンクをご確認くださいさい。

 

OneStop Report(わんすとっぷ れぽーと)

OneSource関連用語。OneSource内で企業レポートを作成する機能。
OneSourceには世界250カ国2350万社の企業情報を有しており、収録企業については全ての企業の企業レポートを取得することができる。この機能名をOneStopレポートという。

OneStopレポートでは、必要な情報だけをまとめたレポートを作成することができる。OneSourceには企業情報、財務情報、人物情報、ニュース等様々な情報が収録されているため、上場企業では全ての情報を元にレポートを作成すると、200ページ以上のページ数となる。このため、必要な情報だけを企業レポートにすることができる。

 

SIC(しっく)

Standard Industrial Classification(標準産業分類)のこと。OneSourceに収録されている産業分類コードの一つ。SIC Code(しっくこーど)と呼ばれる。なお、OneSourceには、US SIC, UK SIC, NAICS, NACE, ANZSIC, IRIS, OneSource Industry Codeと7種類の産業分類が含まれていて、どの産業分類コードを利用しても企業間を産業別に企業検索が出来る様になっています。

詳細はこちらのリンクを御確認ください。

 

SEC(せっく、えすいーしー)

US Securities and Exchange Commission。証券取引委員会。アメリカ合衆国における株式や公社債などの証券取引を監督・監視する連邦政府の機関。

証券取引委員会(Wikipedia)

 

SEC Files(せっくふぁいる)

US Securities and Exchange Commissionに対して提出された書類。日本でいう有価証券報告書。
SECファイルの種類についてはこちらも参照願います。(SECファイルの種類

SWOT Analysis (すうぉっと あならいしす)

SWOTとは、特定の企業の強み(Strength)と弱み(Weakness)、機会(Opportunity)と脅威(Threat)を調査し分析すること。SWOT分析とも言う。
StrengthとWeaknessは対象企業の内部要因を、OpportunityとThreatは対象企業の属する産業といった外部要因を分析することで、当該対象企業の優位性を分析する手法。

 

Ticker (てぃっかー)

Ticker Code(てぃっかーこーど)、またはTicker Symbol(てぃっかーしんぼる)とも呼ばれる。証券取引コードのこと。

ティッカー (Ticker) は、株式市場で上場企業や商品を識別するため付けられる符丁。ニューヨーク証券取引所やNASDAQといったアメリカの証券取引所で用いられている他、カナダやヨーロッパの多くの証券取引所、またアジアにおいてもタイ、シンガポール、インドネシア等多くの取引所で使われている。

Tickerコードの例

 

Build a list (びるど あ りすと)

OneSource関連用語。OneSourceの収録企業6,200万社から特定の地域や産業、売上の大小等で企業リストを作成する機能。

 

有価証券報告書(ゆうかしょうけんほうこくしょ)

有価証券報告書(ゆうかしょうけんほうこくしょ)は、金融商品取引法で規定されている、事業年度ごとに作成する企業内容の外部への開示資料である。略して有報(ゆうほう)と呼ばれることもある。本項では朝陽会が発行し、全国官報販売組合が発売する有価証券報告書総覧についても記述する。(Wikipedia)

有価証券報告書(Wikipedia)

 

有報(ゆうほう)

有価証券報告書と同じ。

 

 

Listed Company(りすてっど かんぱにー)

上場企業のこと。(→反意語はNon Listed company : 未上場企業、非上場企業)