海外企業情報が氾濫する世の中
最近、海外取引所の上場企業情報については、新聞・テレビ・インターネットサイト等、多くの媒体で提供されています。何時でも何処でも、ＰＣでスマホで即情報入手できる便利な世の中になりました。
さて、今回は日本の証券・機関投資家が｢海外銘柄情報（最新決算、ニュース、アナリスト情報等）をどう入手し、どう使いこなすのか、セルサイド・バイサイドにとってベストな方法（整理・加工、見せ方）｣について掘り下げます。
株価アラート通知サービス
投資家は、早く（リアル又は日次価格）、正確に（信頼筋のニュース、上場企業の適時開示情報）を入手したいものです。
昨年、証券会社（ネット証券含む）が国内株式投資家向けに、｢株価アラート通知システム｣を稼働させました。しかし、まだどの証券会社でも、｢海外株式版の株価アラート通知システム｣は登場していません。
先ずは、ネット証券各社の国内株株通知サービスを見てみましょう。
ネット証券各社のアラート通知サービス具体例
さてタイムリーに入手する情報内容は、どのようなものでしょうか？
ネット証券各社は、国内上場銘柄のアラート通知サービスを開始しました。しかし ネット証券各社で、
サービス内容は微妙に異なります。ＳＢＩ証券とYahoo!ファイナンス は、直近リアル株価との乖離をアラート通知、楽天証券はリアル株価とニュースのアラート通知を行っています。
ＳＢＩ証券ー株価アラート通知
スマートアラートとは？
ご指定の国内株式銘柄がご登録された「株価」・「前日比」・「出来高」に達した場合に、
リアルタイムでEメールにてお知らせするサービスです。
SBI証券の口座をお持ちのお客様は、無料でご利用いただけます。
スマートアラートの特長
１．登録条件は最大100件まで可能です！
２．登録条件は株価だけでなく前日比（％）、出来高での設定も可能！
３．リアルタイムでお知らせします！
楽天証券ー「株アラート」
リアルタイムで株価・ニュースを通知！
売買タイミングをリアルタイム監視。待望の「株アラート」搭載「iSPEED」バージョン4いよいよデビュー
あらかじめ設定した株価に到達した際、アプリを起動しなくても、リアルタイムで「iSPEED」が通知！
アラート受信から発注までは最短３ステップ！売買タイミングを逃しません。
投資アプリ初！気になる銘柄のニュースもリアルタイムで通知します。
Yahoo!ファイナンス ー「 株価アラート」株価アラート
株価アラートは、企業の株価動向をメールで通知するサービスです。
あらかじめ設定した企業（証券コード）の株価が、指定した値や割合（率）に達したときに通知します。
設定できる株価は、以下のとおりです。
指値（高値）
指値（安値）
値上り率（5～30％）
値下がり率 （5～30％）
アラートは以下のタイミングで通知されます。
指値を設定した場合
設定した価格に株価が達した時点で通知されます。通知は高値、安値のそれぞれで1日1回、最初に設定価格に達した時点のみです。
｢海外株式版のアラート通知サービス｣が決め手
証券・銀行等の機関投資家は、投資運用のため高価な情報端末（ロイター、ブルームバーグ等）を設置しています。しかし事業法人・個人等の投資家は、新聞・ネット情報が主な情報源であり、投資家は心もとない限りです。
海外投資には、①リスク分散、②収益機会拡大、③海外の優良企業投資、④通貨の分散のメリットがあると云われています。しかし最近の海外株式投資では、特に次の点に注意が必要です。
①株価・為替リスクとともに地政学リスクを考慮する必要
②米国・欧州の金融政策の動き、中国の景気動向に注目
③信頼できる情報ベンダー・アナリスト情報の入手（決算、ニュース等）
ー例えば、４０１Ｋプラン（確定拠出年金）、ＮＩＳＡ口座（少額投資非課税制度）、ラップ口座（分散投資 サービス）の利用者が、組み入れた投資信託等の保有銘柄について、タイムリーなアラート通知があれば非常に助かります。
―｢海外投資のことはほとんどわからない｣という投資家にとって、海外の生の情報（組入銘柄の決算やニュース、分析等）は極めて貴重です。
商品を購入した投資家にとって、重要なのは一時的なリターン・最大化だけではなく、安定的リターンの確保です。商品を販売した投資信託等は、投信組み入れ銘柄のリスク情報を、タイムリーに顧客に提供したいものです。
現在、経済が堅調に推移している米国や、成長著しい新興国、中国などの海外投資が増々進展するでしょう。
さて次回は、｢海外株式版のアラート通知サービス｣実現に向けての｢当社ワンソース・ジャパン｣の取組みを具体的にご紹介します。
ご参考：ワンソース・ジャパンとは
【OneSourceとは】
OneSourceは大手商社6社中4社が導入している企業データベース。世界2350万企業、2800万人の人物、200ｶ国197産業の産業レポート、24000の業界誌を取りまとめたDBです。現在日本国内及び世界で5000社以上の企業でご利用頂いております。
【OneSourceの強み】
OneSourceは、「安価な金額でご利用頂ける」「クラウド型のサービス」であり、「月額固定料金以外は従量課金が一切掛りません。このため、企業調査ニーズの高い事業法人の経営企画、購買、海外営業部、ライブラリー等で利用されております。
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